ゼミ理念

寺地ゼミは「ゼロ」から「プロの学生」となることを標榜し、日夜研究活動に取り組んでいます。
3年生の間にディベート大会や討論大会に参加し、他大学・他学部の水準の高い学生と研鑽することで、専門知識を身に着け、プレゼンテーション能力や論理構築力の向上を図ります。

また研究活動のみならず、ゼミ内コンパや他大学との懇親会、学外活動(阿波踊りや酒ぐらルネサンス等)といったイベントにも力を入れています。研究活動によって得られる専門性やプレゼンテーション能力に併せて、人との関わり合いによって築かれるコミュニケーション能力が備わることで、「プロの学生」になることができると私たちは考えています。

最後に、寺地ゼミはファイナンスのゼミであるため、銀行や証券会社といった金融機関への就職が突出して多いと考えられがちです。確かにゼミで学んだ金融・財務分野の専門性を活かして金融業界に就職する人が多くいますが、寺地ゼミの就職先は毎年、金融業界のみならず戦略コンサルや不動産、製造業など多岐にわたります。(詳しくは、HPの「就職先」を参照ください。) すべての業界において必要不可欠な金融・財務の専門性に加え、寺地ゼミで身に着けたプレゼンテーション能力やコミュニケ―ション能力が幅広い分野での就職を可能としていると思います。そのため、寺地ゼミに来たからと言って金融業界に就職が絞られるのではなく、むしろ寺地ゼミでの研鑽がより選択の幅を広げることとなります。
まさしく、業界に縛られない真に社会に通用する「プロの学生」を目指す事が我々のゴールです。

ゼミ沿革

1989年

寺地ゼミナール創設
鈴鹿にて夏合宿開始
グリーンピア三木にて冬合宿(新入生歓迎コンパ＆追い出しコンパ)開始

1992年

新月祭にて「寺地商会」開業

1993年

寺地教授渡英のため一時休講(～1995年)

1996年

関西学院大学国際系(4ゼミ合同)ディベート大会開始
※2013年度に脱退

2001年

同志社大学(植田ゼミ)との合同ディベートを開始

2003年

証券ゼミナール大会への出場開始

2007年

経済学部(小林ゼミ)との合同ディベート開始

2008年

渋沢栄一杯 経済史・経営史ディベートリーグへの出場開始

2009年

寺地ゼミ20周年記念OBOG総会を開催

2011年

日経CNBCテレビで寺地ゼミが紹介される

2014年

寺地ゼミ25周年記念OBOG総会を開催
三商学部合同シンポジウムを開催

2018年

経済学部(田中ゼミ)との合同ディベート大会を開始
Bloomberg Global Investment Contestへの出場開始

2019年

寺地ゼミ30周年記念OBOG総会を開催
淡路島にて冬合宿(新入生歓迎コンパ＆追い出しコンパ)開始

寺地孝之　Takashi Terachi

【学位】

博士（商学）、商学修士、商学士

【専攻】

金融史、国際金融論

【所属学会】

金融学会，社会経済史学会，経営史学会，生活経済学会，European Business History Association

【研究分野】

アムステルダムからロンドンを経てニューヨークへと至る国際金融センターの移行過程を長期的な研究テーマとしている。現在は、セントラル・バンキングとフリー・バンキングの視点から欧米各国の国内金融システムの形成過程を捉え、それらのネットワークとしての国際金融システムの形成過程とそこでのマーチャント・バンカーの役割について研究を進めている。また、フリー・バンキングとの関連で、電子商取引、電子マネーなど金融革新の動向にも関心がある。

【担当授業科目 】

(学部）ファイナンス入門、金融史、金融史各論、国際金融論、国際金融システム論、Bloomberg Global Investment Contestへの出場開始、 商学演習、研究演習Ⅰ・Ⅱ
(大学院）金融史特殊講義、外国金融史特殊講義、国際金融論特殊講義、国際金融システム論特殊講義、金融史特殊研究

【著書】

『近代金融システム論』,有斐閣,　1998年　他

就職先

【政府系金融機関】

日本銀行、日本取引所グループ、日本政策金融公庫、中小企業金融公庫、国民生活金融公庫、商工組合中央金庫、農林中央金庫、全国農業協同組合共済連合会、兵庫信用保証協会、日本証券業協会

【銀行・信託銀行・信用金庫】

三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、シティバンク銀行、りそな銀行、三井住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、池田泉州銀行、近畿大阪銀行、京都銀行、広島銀行、紀陽銀行、滋賀銀行、北國銀行、中國銀行、山陰合同銀行、筑邦銀行、百五銀行、十八銀行、福岡銀行、広島信用金庫、オリックス銀行

【生命保険・損害保険】

日本生命、第一生命、損保ジャパン、三井生命、朝日生命、太陽生命、大同生命、東京海上日動火災保険、三井住友海上火災保険、日本興亜火災、あいおいニッセイ同和損保、富士火災、日新火災海上、アリコジャパン、AIU、アメリカンファミリー生命、AIGスター生命、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険

【証券・インベストメントバンク・アセットマネジメント・ベンチャーキャピタル】

ゴールドマンサックス・シンガポール、野村證券、大和証券、SMBC 日興証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、みずほ証券、岡三証券、みずほインベスターズ証券、三菱UFJ国際投信、大和企業投資、日本アジア投資、ベンチャー・リンク、大阪中小企業投資育成

【クレジット・リース・その他ノンバンク】

三井住友カード、JCB、ユーシーカード、アプラス、三洋クレジット、オリックス、興銀リース、東京リース、オリエントコーポレーション、NTTファイナンス

【コンサルティング・調査・研究・人材派遣】

デロイトトーマツ・コンサルティング、アクセンチュア、大和総研、船井総合研究所、リクルート、帝國データバンク、パソナ

【商社】

伊藤忠商事、三菱商事、丸紅、双日、岩谷産業、伊丹産業、阪和興業、浅井産業、菱和、豊田通商、辰野、東洋物産、山善、菱光産業、シークス

【運輸・物流・旅行・ホテル】

日本郵船、日本航空、シンガポール航空、フィンエアー、日本通運、郵船航空サービス、三井倉庫、松下物流、アートコーポレーション、ミキツーリスト

【通信・情報・印刷・システム】

NTT西日本、NTTドコモ、NTT データ、NTTコムウェア、KDDI、凸版印刷、トッパン・フォームズ、エスビー研、ニッセイ情報テクノロジー、TIS、ミクロ情報サービス、マイネット、メンバーズ

【流通・小売・サービス】

日本生活協同組合、高島屋、そごう、ダイエー、イトーヨーカドー、イオン、イズミヤ、テンアランド、TBC

【不動産・住宅・建築・土木】

三井不動産、野村不動産、東急不動産、リゾートトラスト、積水ハウス、積水化学工業、旭化成ホームズ、パナホーム、タマホーム、コスモライフ、GA technologies、LIXIL、大林組、森組、ハザマ、KAJIMA OVERSEAS ASIA、奥村組土木興業

【食品】

日清製油、大関、日本たばこ産業、カルビー、ロッテ、ミツカン、協和発酵、山崎製パン、オリエンタルベーカリー、辰馬酒造本家、伊藤忠食品

【繊維・アパレル・化学・薬品・エネルギー】

東レ、ユニチカ、ルック、ジュン・アンダ、資生堂、ノエビア、ピアス、武田薬品工業、第一三共、シオノギ製薬、ベーリンガーインゲルハイム、小野薬品工業、アステラス製薬、大日本製薬、日本曹達、大王製紙、紀州製紙、伊藤忠エネクス、三菱化学

【石油・鉄鋼・金属・機械・自動車・造船】

コスモ石油、三菱重工、三菱マテリアル、住友金属鉱山、日立金庫、住友チタニウム、立川ブラインド、クボタ、古川電工、日本製鉄所、トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、スズキ、新キャタピラ三菱、押谷産業、NOK、住友電装、三井E&Sグループ

【家電・電気・精密機械・その他製造業】

パナソニック、日立製作所、東芝、三菱電気、富士通、三洋電機、 NEC、キャノン、リコー、日本 HP、京セラ、オムロン、ホシデン、古野電気、日立電気、明花電業、イムラ封筒、レンゴー

【監査法人】

PwC あらた有限責任監査法人、太田昭和センチュリー

【マスコミ】

読売新聞、神戸新聞、中京テレビ放送、大毎広告

【官公庁・教育機関】

社会保険庁、国税専門官、名古屋税関、鳥取県庁、神戸市役所、名古屋市役所、倉敷市役所、熊野市役所、広島市消防局、豊中福祉公社、堺商工会議所、大阪学院大学、行吉学園[神戸女子大学]、兵庫医科大学、広島YMCA、東京リーガルマインド、公立小学校教諭、私立高校教師

【弁護士・公認会計士等】

弁護士、公認会計士、土地家屋調査士

【会社経営・その他】

マックアドバイザーズ(不動産マネジメント)、I・NEST(総合保険代理店)等、多数
ライター、俳優(劇団主宰)、劇団四季(演出)、PRG アジア(舞台演出・照明)

【大学院進学・正規留学】

関西学院大学商学研究科、Oxford Brookes University,MSc(UK)、Oxford Brookes University(UK)、University of Birmingham(UK)、University of Washington(USA)、National University of Singapore